2016年版、社員満足度ランキングをご紹介

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(写真=PIXTA)

いよいよ2016年も終わりが見えてきました。時間の経過とともに、会社という組織体は成長を遂げていきます。成長する組織の中で、社員満足度という観点ではどのような推移を辿ったのでしょうか。

今回は世界最大級の意識調査機関「Great Place to Work」(約50ヵ国で展開)や転職や就職を目的とした企業リサーチサイト「Vorkers」のデータを元に、社員満足度が高かった企業ランキングの内容を紹介します。

社員満足度ランキングの傾向

2016年度の社員満足度ランキングと内容を分析すると、上位入賞の企業は業種に問わずある程度似たような傾向があることが分かります。

たとえば有給消化率という視点です。社員満足度が高い企業においては、有休消化率が他企業に比べ高いことが挙げられます。日本企業というのは先進国企業の中でも「有給消化率」は低い傾向にありますが、有休消化率が低い日本の環境下でも有休消化を社員の権利として行使させる土台が出来ています。そのような企業が「満足度の高い企業」として選ばれています。

ちなみに、2016年度の労働基準法改正にて有給取得が「義務化」するという話が出ていましたが、2015年9月27日に閉会した第189回通常国会にて労働基準法改正の成立は見送られることになったため、日本の有休消化率改善は未だ先のこととなるでしょう。

社員満足度をあげる要素とは

2016年の満足度が高い企業ランキングの上位に選定された企業は「異なる審査基準の社員満足度ランキング」にランクインをしたことで上位となりました。

一方で、満足度が高い企業に共通する項目として「有給消化率」が挙げられるように、満足度が上がりやすい傾向にある要素が複数あります。たとえば有休消化率に関して挙げると、社員満足度が高い企業の有休消化率は、平均して大体70%ほどと、他企業と比べると高い傾向にあることが判明しています。

他にも、社員満足度が高い企業は「残業が少ない」もしくは「残業に対して適切な報酬を払っている」といった、労働者視点からみた際に「自分の時間を確保しやすい」「時間に対して対価を得ている」といった要素が、満足度に深く関係している傾向にあります。

2016年版、満足度1位・2位企業

上記で提示した企業を元に最も満足度が高かったと思われる企業を2社紹介します。その2社は以下となります。

1位:Google
2位:セールスフォース・ドットコム

「それぞれ選定基準が違うであろう優良企業ランキング双方にランクインしていたもの」を上から選んだ、という基準です。

統計というものは分母、つまり今回の場合、どういった条件が「満足度が高いと定義するのか」によって結果はバラバラとなります。実際、各々のランキングで上位に位置していた企業が別所ではランクインしていない、という例もあります。むしろ、選定した2社のように「条件が違う統計」でそれぞれ載っていた例事態がまれです。

毎年の企業ランキングを要チェック

2016年度の企業ランキングおよび分析と紹介でした。勤めている企業のランキングが気になる方は、参照元のランキングサイトも覗いてみてはいかがでしょうか。もしかしたら、お勤めの企業が記載されているかもしれません。

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