福利厚生におけるベネフィットとは

Benefits
(写真=garagestock/Shutterstock.com)

福利厚生を導入する際に重要なのが「ベネフィット」、つまり経営者側や従業員側に「どのような利益・メリットがあるのか」という点です。今回は、福利厚生を充実化することにより、会社の経営状況および従業員にどのようなプラス要因が発生するのか、また福利厚生によるベネフィットの上げ方についてご紹介します。

有能な人材の確保

経営者側にとって最も大きなメリットが、福利厚生による有能な人材の確保です。少子化・高齢化の現代、優秀な人材を採用し育て、定着させることは企業の実績を上げるための大切な課題です。最近ではインターネットを通じて企業の採用条件や待遇を簡単に比較できるようになったこともあり、給与と並んで福利厚生は、入社の意思決定をする際の重要な要素の一つとなっています。

毎月の出費を直接サポートする住宅手当や昼食手当、将来に不安を持つ若者にとって心強い支えとなる財形貯蓄制度、ライフステージに合わせて働ける育児休暇制度・介護休業制度など、時勢やそれぞれのステージに必要な福利厚生を掲げることで、企業としての魅力がアップし人材が集まりやすくなるのです。

働きやすい環境を整えることは離職率の低下だけでなく、社員のモチベーションアップにより業績の上昇にもつながります。

ワークライフバランスの充実

仕事だけでなく私生活も大切にしたいと考える社会人にとって、ワークライフバランスはとても重要です。リフレッシュ休暇やレジャー施設の優待利用など、休日をより充実して過ごせる福利厚生を導入することにより、従業員はしっかりと自分の時間を確保した上で、出勤日には気持ちを引き締めて働くことができます。

職場環境や業務上のストレスを発散する場を与える意味もあるため、企業にとっては業務のパフォーマンスが上がるという利益ももたらします。

経営者、従業員の双方にメリットがある健康管理

毎年の健康診断や人間ドック補助など、健康管理のための福利厚生は雇用に欠かせないものです。

体調を崩さない限り、自身の健康には気を遣わないという人も多いため、企業から心身の健康を管理する機会を与えるのは重要なことです。福利厚生を通じ、従業員は無料もしくは安価で健康状態を把握・管理でき、スポーツジムやカウンセリングなどを利用できる場合には、さらに良好な状態を保てるという利益があります。

経営者側としても、健康面に比重を置いた福利厚生で従業員の心身をケアするだけでなく、近年社会問題となっている過労死やうつ病などを予防することができます。従業員が自由に参加できるケアプログラムのプランを導入しておくと、万一の事態でも会社としての責任の追及を避けることができ、労働問題・訴訟リスクの低減にもつながります。

福利厚生によるベネフィットを上げるために

福利厚生の充実は企業・従業員ともに、メリットがあることを解説しましたが、ただ福利厚生の内容を増やせばいいというわけではありません。より効果的な利益を得るためには、以下の2つの方法が有効です。

1つ目が定期社内アンケートです。福利厚生は「導入すればそれでよい」というものではなく、社員が求めている種類の福利厚生を導入することで、初めてベネフィットが上昇します。定期的に社内アンケートやヒアリングを行い、「現行の福利厚生で気に入っているもの・必要ないと思うもの」と「新たに導入して欲しい福利厚生」をリサーチしましょう。無駄を省き、必要とされている福利厚生を取り入れることで、経営者・従業員双方の利益につながります。

2つ目がアウトソーシング会社に依頼をすることです。アウトソーシングとは外部委託のことですが、近年では福利厚生を専門とする業者が増えてきています。他の企業で導入した、福利厚生のプログラムやメニューの組み合わせ、それぞれの効果・実績データを基に提案してもらうことで、自社のニーズに合った福利厚生を導入することが可能です。福利厚生に携わる部署を社内に持つ必要がなくなるため、業務に集中できるという利点もあります。

福利厚生の充実でベネフィットの最大化を

会社の裁量によるところが大きく、自由度の高い待遇が福利厚生です。そのため経費削減の対象ともなりやすい部分ですが、ここを充実させることで有能な人材を確保し、生き生きと長く働いてもらえる職場環境を実現することができます。

従業員が求めているサービス、および社員満足度が向上するサービスを適切に導入することにより、経営者と従業員それぞれにとってベネフィットを生み出すことが可能となります。福利厚生の内容がずっと変わっていないという企業の場合は、一度見直してみてはいかがでしょうか。

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